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2024.04.30 #家づくりコラム

【耐震コラムvol.2】地震に備える建築の新たなステップ: 耐震と制振

こんにちは!

石川県金沢市で高気密・高断熱・高耐震な快適住宅を提供するグリスマデザインです。

 

地震に備える建築の新たなステップ: 耐震と制振

地震は、人類が直面する最も破壊的な自然災害の一つです。
2024年元旦には令和6年能登半島地震が発生し、多くの木造住宅が倒壊しました。
これらの激甚災害は、日本中のどこで起こっても不思議ではありません。
その脅威から人々や建物を守るために、従来は耐震等級ばかりが注目されてきましたが、今建築業界では”制振”という重要な技術が注目されています。
これらの技術は地震被害を最小限に抑え、人々の安全を確保するために不可欠です。


  【 耐震等級とは 】
まず、耐震技術について考えてみましょう。
耐震は、建物自体の構造を強化することで地震に対する耐性を高める技術です。
適切な設計と強固な建材を使用することで、建物は地震による揺れに耐えることができます。
これにより、建物が崩壊するリスクを減少させ、人命と財産を守ることができます。

そして耐震等級は、建築物が地震に対してどれだけの耐性を持つかを示す指標です。
地震が発生した際に建物がどれだけ被害を受けるか、または崩壊するかどうかを評価するために使用されます。

 

耐震等級は1~3の段階に分けられており、住宅の品質を客観的に評価する「住宅性能表示制度」の中の基準のひとつになっています。
耐震等級1 極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの)に対して倒壊、崩壊等しない程度
耐震等級2 極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの)の1.25倍の力に対して倒壊、崩壊等しない程度
耐震等級3 極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの)の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊等しない程度


 【 制振とは 】
住宅の制振技術は、住宅建築において地震などの振動を吸収・制御する技術を指します。これは地震や風などの外部からの力による建物の揺れを抑制し、建物や内部の設備を保護することを目的としています。

 

一般的な住宅の制振技術には、次のようなものがあります:
1.制振装置: 地震時に建物の振動を吸収し、減衰させる装置です。主に建物の基礎や構造に取り付けられ、地震の影響を軽減します。代表的な制振装置には、粘性ダンパーや摩擦ダンパーなどがあります。

2.制振壁: 建物の構造に制振材料を組み込んだり、特定の部位に制振壁を設置することで、地震時の振動を吸収・減衰させる技術です。制振壁は、建物の柱や壁などの耐力壁に対して追加され、建物全体の耐震性を向上させます。

3.制振軸組: 建物の骨組みとなる柱や梁に制振材料を組み込んだり、特殊な形状や構造を設計することで、地震時の振動を吸収・制御する技術です。制振軸組は、建物の主要な構造部分に適用され、地震による損傷を軽減します。

 

これらの制振技術は、住宅建築において地震などの自然災害から建物や住民を保護するための重要な手段として利用されます。
特に地震多発地域や高層住宅などでは、制振技術が積極的に導入され、安全性と耐久性の向上に貢献しています。


 
 【 耐震だけでは不十分!制振技術も取り入れなければならない理由 】

では、なぜ耐震だけでなく制振も必要だと考えられてきたのでしょうか。

まず第一に、耐震等級は建物自体の構造を強化することで地震に対する耐性を高めますが、それだけでは地震時の建物の振動を完全に制御することはできません。
地震による揺れが大きい場合、建物自体が揺れ動き、それに伴って内部の構造や設備にも影響が及ぶことがあります。
このような振動が大きすぎると、建物や内部の設備に被害を与える可能性が高まります。

そこで制振技術が登場します。
制振技術は耐震性能を補完する役割も果たします。
耐震等級で設計された建物でも、地震の規模や性質によっては十分な耐性を持たない場合がありますが、制振技術を導入することでこれらの弱点を補うことができます。
耐震性能と制振技術を組み合わせることで、地震時の被害をさらに最小限に抑えることができます。

 

総括すると、耐震等級だけでは地震時の建物の振動を完全に制御することは難しいため、制振技術の導入が重要です。
耐震等級と制振技術を組み合わせることで、より安全な建物を実現することができます。
さらに、耐震と制振の重要性は将来に向けてますます高まると考えられます。地球温暖化の影響により、地震の頻度や規模が増加する可能性があります。
そのため、耐震と制振という技術の発展は、地震被害を最小限に抑え、安全な社会を築く上で不可欠です。

 

 

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